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やっときゃよかった積立投資!過去10年で262万円トクしていたかも?初心者にやさしい日経平均株価連動型の投資信託のススメ

1月27日(月)11時30分配信 SODATTE

(写真:SODATTE)
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(写真:SODATTE)
資産形成のために早いうちから始めておきたい投資信託。中でも投資信託の積立投資は初心者が始めやすい投資方法として注目されています。

そこで今回は、積立投資の魅力と共に、初心者にも分かりやすい日経平均株価連動型の投資信託をみなさんにご紹介したいと思います。日経平均株価連動型の投資信託の投資対象である日経平均株価を、過去10年間積立てていたらどれだけ資産が増えていたのか。シミュレーション結果をもとに、ファイナンシャルDr.の北川邦弘さんにお話を伺いました。

もし過去10年間で積立投資をしていたら……シミュレーションで見てみよう

(図:筆者作成)
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(図:筆者作成)
ときは2008年。仮に、毎月3万円を積立てて資産形成に充てようと考えたA子さんとB子さんがいるとします。二人とも積立投資に興味を持ち、A子さんは思い切って日経平均株価の積立てを始めることに。一方、B子さんは「投資をしてみたいけれど、損したらどうしよう……」と迷い、とりあえず普通預金で積立てて10年が経ちました。この二人は、10年で、どれだけ資産形成できたのでしょうか?

まず、毎月3万円をコツコツ普通預金で積立てたB子さんの資産は約360万円(3万円×12カ月×10年)※1となりました。一方、日経平均株価に積立て続けたA子さんの資産は約622万円※2。なんと262万円も差がついたのです!

「A子さんとB子さんが投資を始めるか悩んだ2008年には、リーマンショックが起きました。このとき、世界中の金融資産の価値が激減し、みんなが途方に暮れるような時代でした。A子さんは、そんなときに思い切って積立投資を始めたことになります。常識的に考えたら、とてもそんな時期に投資を始めようとは思えない時期です。でも、実はそれがすごく良かったんですよ」と北川さん。明暗を分けたのは、A子さんが「何があっても投資を続けたこと」にあるそう。

「2008年から2018年にかけては、リーマンショックの他にも、ギリシャショックやチャイナショックといった金融危機がありました。金融危機が起きると株式市場は暴落しますし、保有資産の評価も大きく下がりますから、そこで怖くなって投資をやめてしまう人も少なくありません。しかしA子さんはそれでも続けました。それが10年後の資産形成に大きく影響しています」。図のように、当初3~4年の間は日経平均株価の積立投資と普通預金とで、あまり差は出てきません。10年は続けないと積立投資のメリットは目に見えてこないといえます。

※1 普通預金の金利を年0.001%と仮定。
※2 日経平均株価連動型の投資信託を積立てると仮定し、日経平均株価を月末の終値にて、2008年12月から2018年11月までの10年間(120回)にわたり積立てた場合の将来価値。上記のシミュレーションは、市場インデックスの運用成績であり、実際の投資信託に投資する際には、運用報酬等の費用や税金等がかかります。なお、投資信託の運用成績は、設定や解約などの資金動向、運用管理費用(信託報酬)等の影響を受けます。

そもそも投資信託とは?

(図:SODATTE)
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(図:SODATTE)
上記シミュレーションでは日経平均株価を積立てることで、日経平均株価連動型の投資信託を積立てた際のイメージを紹介しましたが、そもそも投資信託の特徴はどこにあるのでしょうか?

「投資信託の一番の特徴は『分散』です。特定の銘柄を買うのではなく、複数の銘柄に小分けして投資することでリスクを分散することができるのです」

投資信託は「ファンド」とも呼ばれますが、複数の投資家から資金を集めてファンドを形成し、このファンドがいろいろな株式や債券などを売買して運用することで収益を上げていきます。仮にファンドの中の1社の株が暴落したとしても、同じファンド内にある他の株が上昇すればファンド自体はそこまで大きな影響を受けることがありません。このようにリスクを分散できるのが投資信託なのです。

日経平均株価の動きに連動することのメリットとは?

(表:SODATTE)
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(表:SODATTE)
今回、シミュレーションで使用した「日経平均株価」ですが、初心者が日経平均株価連動型の投資信託で積立投資を行なうことにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

「日経平均株価は東証1部に上場する225社の平均値から構成されています。日経平均株価などの株価指数と連動することを目指す運用手法を『インデックス運用』と呼びます。

日経平均株価連動型の投資信託に投資することによって、私たちは225社に分散して投資ができるわけです。1社だけに投資して、そこが倒産すると大打撃ですが、225社に分散していると、そのうちの1社が倒産してもそれほどの打撃にはなりません」と北川さん。

一方で、株価指数を上回る成績を目指す投資方法のことを「アクティブ運用」と呼びます。

「インデックス運用の中でも、日経平均株価連動型の良いところは、いつでも報道されていることです。日経平均株価はテレビのニュースでも毎日見られますし、気になったらスマホでチェックできるので、海外の株価指数などと違って、わざわざ調べる必要がありません。普段の生活をしていても相場の上がり下がりの情報が入ってくるので、投資を身近に感じられるところがメリットです。投資の入り口には向いていると思います」

積立投資が続けられるか不安な人は、「何も考えずに済む」自動積立がおすすめ!

さて、先ほど北川さんは、A子さんのように「10年間と決めたら、とにかく継続して積立てること」が大事と言っていました。そのために役立つシステムが自動積立だそうです。

「実は、NISAやiDeCoのような制度を利用しても、3年続けられる人は少ない。資産の増減に耐えられなくなってやめてしまうのです。
また、ここが積立投資の重要なポイントなのですが、多くの人が『利益が出たからもっと投資額を増やそう』『マイナスになったから投資額を減らそう』と考えますが、実はこれは間違いで、本来ならば全く逆の動きをしなければなりません」

北川さんによれば、「利益が出ているときは『高い相場で買っている状態』。だから、利益が出ているときほど買い控え、マイナスのときほど多く買うのが正しい動き」なのだそう。

「バーゲンセールをイメージしてください。私たちはバーゲンセールで商品が安くなったから買おうと考えますよね。投資も同じです。ですが、投資の場合は商品が安くなったときには自分の持っている資産も減っているので、それ以上踏み込んでお金を出そうと思える人が少ないのです」

その点、自動積立にしておけば、自分の感情や期待が入る余地がありません。

「だからこそ、『何も考えず』に投資が続けられる自動積立は非常に良いシステムなのです。私が投資のサポートをしている方の中でも、利益を出している方の多くは良い意味で『ほったらかし』にできている方です。自分の感情に左右されると、投資では必ずといってよいほど失敗します。まずは10年、毎月積立て続けるというルールを作って、それを守り続けることが何よりも大切です」

積立投資を始めることには、こんなメリットも

積立投資は資産形成に役立ちますが、その他にもいろいろなメリットがあります。例えば、投資を始めることで経済に興味が出たり、資産形成のしくみを知ることによってお金のことに強くなったり。さらに、投資や経済に関する知識が増えれば仕事にも役立ちます。

さらに北川さんは、「自動積立を使って自動的に資産運用をすることによって、本業や家庭に時間を使うことができるようになるのもメリット」と言います。

「例えば、自分でアクティブ運用をして成功しようと思ったら、膨大な時間を投資の勉強に費やして、常に株価の変動を気にしながら生活しないといけません。一方、自動的に積立で資産運用して、浮いた時間をキャリアアップや資格取得のための勉強に充てれば、本業で収入を増やすことに繋がります。家庭がある方は、穏やかな気持ちで、子育てや団らんの時間を減らすことなく資産形成ができます」

積立投資を今から始めよう!

北川さんに、積立投資や日経平均株価連動型のメリットなどを伺いました。積立投資で何よりも大切なことは、「決めた期間はとにかく継続して積立てること」だと改めて北川さんは強調します。

そのうえで、「日経平均株価連動型の投資信託を入り口として投資に慣れてきたら、それ以外のインデックス運用や、アクティブ運用のファンドにチャレンジしてみるなど、自分の経験の度合いによってポートフォリオをバージョンアップしてみるのもおもしろいと思います」とのこと。

ぜひ、「いつでも情報が得られ、リスクを分散して、ほったらかしにできる」、初心者にやさしい日経平均株価連動型投資信託の積立投資から、あなたも投資デビューしてみてはいかがでしょうか。

文/金子千鶴代

<専門家プロフィール>

北川邦弘さん

総合商社、不動産デベロッパーを経て、現在は独立系ファイナンシャルDr.。
不動産、株などの投資体験から欧米流の資産形成術を学び、2002年にCFP、CPM資格を取得し独立系FP事務所を設立。個人の資産形成をサポートし、不動産業や海外ビジネスの経験を生かして、不動産から保険、外貨などを含めた横断的な資産ポートフォリオ設計を得意とする。
講演先は早稲田大学など多数。著書に、「なぜ貯金好きはお金持ちになれないのか?」(プレジデント社)、「投資の一流、二流、三流」(明日香出版社)など。

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・投資判断の参考となる情報提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではありません。
・関連ニュースは「SODATTE(大和証券)」サイトに遷移します。
商号等:大和証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号

最終更新:1月27日(月)11時30分

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