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後場コメント No.2 三菱重工業、第一興商、LINE、日本テレホン、アエリアなど

9月20日(金)15時01分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
コミニクス 856 -4
アエリア 1,148 -2
カヤック 589 +11
LINE 3,825 -25
三菱重 4,398 +21
★13:38  Cominix-TIWが「2」へ2段階引き下げ 計画達成が懸念される
 Cominix<3173>が小高い。投資情報会社のTIWでは、計画達成が懸念されるとして、投資評価を「1(Buy)」→「2(Neutral)」と引き下げた。
 1Qの営業利益は前年同期比34.8%減の1億6300万円。工作機械受注の前年割れが続き、機械工具業界の事業環境が厳しさを増す中、前年が高すぎた反動もあって柱の切削工具事業が同9.6%減益となった。さらに、耐摩工具、海外、光製品事業も減収減益となり、大幅減益の着地。TIWでは今20.3期業績予想を下方修正し、会社計画の下振れを見込むとした。

★13:38  三菱重工業-4日ぶり反発 米国テキサス州ボーモントで大規模ポリエチレンプラント1系列を完工
 三菱重工業<7011>が4日ぶり反発。同社は20日13時ごろ、同社グループの三菱重工エンジニアリングが、米国グループ会社である米国三菱重工業と共同で、大規模ポリエチレンプラント1系列を完成させたと発表した。
 同プラントはエクソンモービル社(本社:米国テキサス州)から2016年に受注したもので、米国テキサス州ボーモントでエクソンモービルが運転中の既設ポリエチレンプラントに隣接しており、年間65万トンのポリエチレンを生産するとしている。

★13:47  第一興商-底堅い ビッグエコーでプラスチック製ストローの使用を廃止
 第一興商<7458>が底堅い。同社は20日、昨今高まるプラスチックごみ廃棄問題への対応として、ビッグエコーでのプラスチック製ストローの使用を10月1日より全面廃止すると発表した。
 全国各地のビッグエコー全店で取り組むことにより、年間で約1574万本のプラスチックストローの廃棄削減が見込まれるとしている。

★13:58  LINE-反発 多人数対戦アクションゲーム 「LINE ゴッタマゼイヤー」の配信を開始
 LINE<3938>が反発。同社は20日、展開するゲームサービス「LINE GAME」において、多人数対戦アクションゲーム「LINE ゴッタマゼイヤー」を同日より配信開始したと発表した。
 最大32名のプレイヤーが16人対16人のチームとなってリアルタイムで戦う3D多人数対戦アクションゲームで、事前登録では30万人を超える登録者数となっていた。

★14:11  日本テレホン-急騰 スマホのSIMロック 即時解除義務化 総務省が表明
 日本テレホン<9425>が急騰。総務省は20日、携帯電話端末を特定の会社の契約でしか使えないようにする「SIMロック」を、端末の販売時にすぐ解除するよう携帯大手に義務づける方針を表明したと複数メディアが報じていることが手がかり。
 100日間のロックを認める現行指針は利用者の囲い込みにつながるため、通信料金の引き下げを促す新ルールにそぐわないと判断した。
 同社は携帯電話の中古販売を手掛けており、業績に追い風になるとの見方から買いが向かっているもよう。

★14:16  アエリア-大幅反発 「セレブレイトメッセージ」で全日本スキー連盟と契約締結
 アエリア<3758>が3日ぶり大幅反発。同社は9月20日、子会社であるセレブレイトメッセージ(東京都港区)が、9月3日から全世界向けでスタートした、有名人からのパーソナル動画メッセージ提供サービス「セレブレイトメッセージ」事業において、全日本スキー連盟(東京都新宿区)とパートナーシップ契約を締結したと発表した。「SNOW JAPAN」の中から、トップ選手たちが参加する予定。メッセージオファーは11月5日から受け付ける予定とした。

★14:33  カヤック-3日続伸 アニメ『HELLO WORLD』登場のアプリデザインとアプリの世界観を設計
 カヤック<3904>が3日続伸。同社は9月20日13時に、全国東宝系にて同日に公開した伊藤智彦監督の劇場版最新作『HELLO WORLD』において、作品内に登場するアプリデザインと世界観設計を行ったと発表した。登場するコミュニケーション・アプリ『WIZ』のデザインとそれに関わる世界観設計に、カヤックの天野清之氏が協力。アプリ制作からVR・AR技術までさまざまな技術を活かしてコンテンツの企画・制作において実績を培ってきたカヤックのクリエイティブ・ディレクターとしている。

★14:54  スズキ-後場急騰 インド自動車減税実施へ ロイター報じる
 スズキ<7269>が後場急騰。ロイターが20日、ニルマラ・シタラマン財務相が国内企業を対象に法人税率引き下げを提案したと報じたことをきっかけに同社株に買いが向かっているもよう。同報道を受け、インド株式市場のSENSEX指数とNSE指数は2%上昇している。
小林

最終更新:9月20日(金)15時05分

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