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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

6月25日(火)5時30分配信 株探ニュース

オンキヨー <日足> 「株探」多機能チャートより
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オンキヨー <日足> 「株探」多機能チャートより
現在値
システ情報 1,130 +2
チエル 1,129 -29
中村超硬 476 +5
サンセイ 404 -6
オンキヨー 79 -3
■オンキヨー <6628>  74円 (+21円、+39.6%)

 オンキヨー <6628> [JQ]が急騰。24日午後2時30分ごろ、OEM用スピーカーの受注好調を受けて、増産に向けインド工場の生産ラインを拡大すると発表しており、これが好感された。同社は、17年2月にインドのUNOミンダ・グループと合弁会社を設立し、同年8月から本格的に量産を開始しているが、車載用スピーカーを中心に計画を上回る受注を獲得し、現在では前年度比2倍を超える月産35万~40万台の生産能力を持つまでに成長しているという。オンキヨーでは、引き続き受注が好調なことから、これに対応するため当初計画を前倒し、年内には月産50~60万台を目標として生産ラインの拡大を推進するほか、20年以降第2工場、第3工場の設立を視野に入れ生産拡大を目指すとしている。

■アジア投資 <8518>  231円 (+50円、+27.6%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。日本アジア投資 <8518> がストップ高。低位株の強みで上昇率にして約28%に達し、東証1部で群を抜くパフォーマンスとなっている。ここ全体相場の上値が重く、薄商いのなかで主力株は物色対象としては回避されやすく、個人投資家資金などは自ずと中小型株の値動きの良いものに向かっている。同社株の急騰もその流れに乗ったもの。市場では「2034年のサッカーW杯のアセアン招致を目指す方向で各国首脳が合意したことが伝わっており、これが買い人気の発端となったようだ。ただ、今の段階ではマネーゲームの域を出ていない」(国内ネット証券マーケットアナリスト)としている。

■中央化学 <7895>  480円 (+80円、+20.0%) ストップ高

 中央化学 <7895> [JQ]に買いが集中、気配値のまま一気に400円台を駆け上がりストップ高。樹脂製食品包装容器で業界を先駆する大手メーカー。プラスチック容器の回収・リサイクル分野に早くから取り組んでおり、リサイクルPET容器やタルクを半分以上使用しプラスチックの量を減らした容器など、環境配慮型容器も商品展開している。新素材を使った食品の消費期限を延ばす高機能容器の育成も進め「食品ロス削減推進法」に対応した有望銘柄としても人気素地がある。週末にG20大阪サミットを控え、ここ環境・リサイクル関連の中小型株の一角が人気化しており、同社株もその流れに乗る。

■中村超硬 <6166>  555円 (+80円、+16.8%) ストップ高

 中村超硬 <6166> [東証M]がストップ高。同社は業績低迷を背景に株価が下値模索の動きを続け、前週20日に上場来安値を更新していた。21日取引終了後、中国・南京三超社とダイヤモンドワイヤ生産設備の譲渡および技術供与に関する基本合意書を締結したことを発表。20年3月期に設備売却と技術供与などの対価として約20億円の収益計上を予定しており、これが好感される形で買いを呼び込んだ。

■サンセイ <6307>  482円 (+55円、+12.9%) 一時ストップ高

 サンセイ <6307> [東証2]が3連騰、一時ストップ高。前週末まで2営業日で17.6%の上昇をみせていたが、24日は投資資金の流入が加速している。ビル壁補修などに使う有人型ゴンドラをはじめ多種多様な製品を取り揃え、業界草分けとしての実力を発揮し、納入実績を重ねている。東京五輪関連で需要を開拓するが、2025年の大阪万博関連では、大阪市に本社を構える強みを生かし商機を捉える公算が大きい。筆頭株主の光通信 <9435> が4月に同社株を買い増す動きをみせたことも注目されている。

■ワイヤレスG <9419>  569円 (+45円、+8.6%)

 東証1部の上昇率2位。ワイヤレスゲート <9419> が3日続伸。前週末21日の取引終了後、子会社LTE-Xが、チエル <3933> [JQ]などと協力し、安全な通信環境でのタブレットパソコンの持ち帰りによる家庭学習を実現するための実証研究を実施したと発表したことが好感された。同実証研究は、チエル及びデジタル学習システムを軸とした教材ライブラリを提供するラインズ(東京都新宿区)、青森県八戸市教育委員会の協力のもと、八戸市立白山台中学校の生徒を対象に実施。生徒が学習サイトでの学習に集中できるように通信制御を実施したほか、学校管理下以外のネットワークにおいても学習内容や学習ログを見られないようなセキュリティーを確保するなどを行ったという。これにより今後は、タブレットパソコンの持ち帰りによる家庭学習の推進や学習サイトの利用を促進するほか、不登校児に対する家庭学習の推進の可能性も期待できるとしている。

■ナガホリ <8139>  218円 (+15円、+7.4%)

 ナガホリ <8139> [東証2]が急反発。前週末21日の取引終了後、宝飾品小売業を展開するジェイウェル(東京都三鷹市)と資本・業務提携契約を締結すると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。ジェイウェルは、宝飾品ECサイトの企画・運営を柱とする企業。今回の提携により、ナガホリはECサイトの共同企画を通じて、販売チャネルの拡大や事業領域の拡大を図るという。また、業務提携を円滑に進めるため、ジェイウェル株式の10.15%を取得する。なお、20年3月期業績への影響は軽微としている。

■システム情報 <3677>  936円 (+61円、+7.0%)

 東証1部の上昇率6位。システム情報 <3677> が大幅高で4連騰、5月15日ザラ場以来となる900円台を回復した。金融業界や通信業界向けを中心にソフトの受託開発を行っている。ソフトウェアの迅速な開発を目的とした手法「アジャイル開発」が注目されているが、同社は昨年9月からこのアジャイル開発の成功と定着を総合的にサポートするサービスを提供しており、同関連株の一角として買いを呼び込んでいる。

■Tホライゾン <6629>  471円 (+29円、+6.6%)

 テクノホライゾン・ホールディングス <6629> [JQ]が急反発。FA・光学機器メーカーでレンズ技術に優位性を持ち、監視カメラでは東京五輪関連などの特需が期待される。また、近年市場が急拡大しているドライブレコーダーも手掛けており、クラウドで運行データを保管できる強みを生かして需要を捉えている。21日取引終了後に、同社の子会社タイテックを通じ、検査装置の設計・製作を手掛けるエムディテクノス(愛媛県西条市)の全株式を取得し傘下に収めることを発表、これも株価の刺激材料となっている。

■IDHD <4709>  1,165円 (+51円、+4.6%)

 IDホールディングス <4709> が大幅続伸。同社は21日取引終了後、22年3月期の連結営業利益目標を18億5000万円(19年3月期実績は16億6700万円)とする3ヵ年の中期経営計画を公表。これが評価材料となったようだ。22年3月期の連結売上高目標は300億円(同265億1500万円)。基本方針として、未来志向型企業文化の醸成、デジタルトランスインフォメーションによるアップグレードされたビジネスモデルの展開、ESG(環境、社会、ガバナンス)の推進を掲げている。

■JESCO <1434>  447円 (+19円、+4.4%)

 JESCOホールディングス <1434> [東証2]が売買代金を大きく膨らませ急動意、一時9%を超える上昇で460円台まで上値を伸ばした。独立系の電気設備工事会社で海外にも積極的に進出しており、ベトナムを中心に集合住宅向けなどアセアンでの事業規模拡大が目立つ。また、NEC <6701> 系システムインテグレーターのNECネッツエスアイ <1973> と協業していることで、電気設備工事だけでなく5G関連としての切り口も意識されている。株価指標面ではPBR0.9倍と1倍を下回るなか、2.5%前後の配当利回りを維持していることも評価材料。

■トクヤマ <4043>  2,812円 (+100円、+3.7%)

 トクヤマ <4043> が上値追い、全般相場が前週末に続き売りに押されるなか5連騰と気を吐いている。20年3月期営業利益は390億円予想と前期比2ケタ伸長となる見通し。これは設備トラブルによる影響が解消されたことと、5G関連投資に絡む半導体需要の増勢で多結晶シリコンの販売が増加していることが背景にある。また、歯科向け虫歯補修材料などヘルスケア事業にも経営資源を注いでおり、中期成長への期待が高まっている。

■第一三共 <4568>  5,977円 (+188円、+3.3%)

 第一三共 <4568> が大幅反発。株価は今年2月中旬を境に25日移動平均線をサポートラインとする下値切り上げ波動を形成、今月19日には上場来高値6238円をつけている。前週末は全体相場軟調のなか大口の利益確定売りが出て水準を切り下げたが、24日は早くも押し目買いが優勢となった。同社は24日、急性骨髄性白血病治療薬「ギザルチニブ」は米食品医薬品局(FDA)の審査完了報告通知を受領したことを発表。同社はがん治療分野に強く、このほか非小細胞肺がん治療薬「DS-1062」と「U3-1402」の開発などに対する期待が大きい。信用倍率は0.3倍、日証金では逆日歩がつくなど株式需給面では上値が軽い。

■NTTデータ <9613>  1,418円 (+44円、+3.2%)

 NTTデータ <9613> が反発し年初来高値を更新。21日の取引終了後、アプリケーションのコンテナ移行や開発・運用に関するプロセスを支援する技術・ノウハウを有するインドのクラウドヘッジ・テクノロジーズ社と資本提携したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の資本提携は、クラウドヘッジの持つ高度な技術・ノウハウを、NTTデータが提供する既存IT資産を活用したデジタル化対応技術体系Legacy Digital Integration(レガシーデジタルインテグレーション)に取り入れるのが狙い。これを世界各国のNTTデータグループの幅広い顧客層に対して提供することで、顧客の迅速なデジタルトランスフォーメーションを支援するとしている。

■FUJIKO <2405>  507円 (+12円、+2.4%)

 FUJIKOH <2405> [東証2]が大幅高、売買高増勢のなか一時6%強の上昇をみせた。今週末28~29日の日程で行われるG20大阪サミットでは海洋プラスチックごみの削減が重要議題に挙がっているが、ここ環境保全への意識が世界的に高まっており、国内でも廃棄物処理や脱プラ、バイオマス発電などにビジネス展開する銘柄群に光が当たっている。同社は建設廃棄物の中間処理や食品系廃棄物処理に展開し、新電力分野ではバイオマス発電で実績を重ねている。5月初旬に自社株買い発表を材料視して急動意してからも下値切り上げ型の強いチャートを継続、上値指向が鮮明だ。

■リプロセル <4978>  218円 (+5円、+2.4%)

 リプロセル <4978> [JQG]が反発。前週末21日の取引終了後、インドの病院グループ大手カミネニ・ライフ・サイエンシズと合弁会社を設立すると発表しており、これを好感した買いが入った。合弁会社は、インドでの生体バンクの拡充を図ることが目的。同病院グループからの生体試料へのアクセスを確立するとともに、生体バンク事業の早期立ち上げを目指すとしている。なお、新会社は同社の連結子会社となるが、20年3月期業績への影響は軽微としている。

■光通信 <9435>  23,380円 (+490円、+2.1%)

 光通信 <9435> が反発。2月中旬を境に急速に上値追い態勢に入り、時価はITバブル時以来の高値水準で実質的な青空圏で強調展開を続けている。同社が大株主として出資する企業の株価がここ動意づくケースが増えている。「最近も多方面にわたる銘柄の株式を買い増す動きが目立っていることに加え、(出資する企業の)業績が拡大する傾向にあることがマーケットでも注目されているようだ」(国内証券マーケットアナリスト)という見方がある。前週末21日には、太平電業 <1968> や新潟放送 <9408> [JQ]に対する株式買い増しが明らかになっている。

■JXTG <5020>  532.3円 (+8.5円、+1.6%)

 JXTGホールディングス <5020> 、出光興産 <5019> など石油関連株が買われ、業種別値上がり率で2位となっている。ここ米国とイランの間で緊張が高まるなど地政学リスクも意識されるなか、原油市況が上昇基調にあり、前週末21日のWTI原油先物価格は続伸、終値で1バレル=57ドル台半ばまで上昇した。米国株市場ではエクソンモービルやシェブロンなどエネルギー関連株が買われており、東京市場でも原油市況の上昇と株価連動性の高い銘柄に買いが誘導されている。

■WNIウェザ <4825>  3,330円 (+45円、+1.4%)

 ウェザーニューズ <4825> は朝安スタートも切り返し4日続伸。24日、天気アプリ「ウェザーニュース」の全機能を法人向けに提供開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。天気アプリ「ウェザーニュース」は、業界トップの観測網と1キロメートルメッシュの超局地的気象予測モデルで予報精度の高い気象情報を配信する、累計1700万ダウンロードの天気アプリ。今回の法人向けの提供開始で、個々での決済処理が不要となるほか、アカウントの一括管理ができるので、利用者が入れ替わる場合にも便利になる。また、契約アカウント数に応じて利用料が割引されるなどのメリットもあるとしている。

■ノエビアHD <4928>  5,850円 (+70円、+1.2%)

 ノエビアホールディングス <4928> が3日ぶりに反発。岩井コスモ証券は21日、同社株の投資判断を新規「B+」でカバレッジを開始した。目標株価は6500円とした。「なめらか本舗」や「エクセル」などドラッグストアなどで一般小売りしているセルフ化粧品が、近年の好業績をけん引している。また、「ノエビア」などカウンセリング化粧品は高価格帯商品が伸びている。19年9月期の連結営業利益は前期比3%増の117億円と最高益の見通し。潤沢なキャッシュを有し、無借金で自己資本比率やROE(株主資本利益率)も高いうえに年2回の株主優待実施など株主重視の姿勢も評価している。

■日本郵船 <9101>  1,669円 (+18円、+1.1%)

 日本郵船 <9101> 、川崎汽船 <9107> など海運株が買い優勢の展開、業種別値上がり率上位に食い込んでいる。米中首脳会談が今週末のG20大阪サミットに合わせて行われる見通しとなり、米中関係の悪化による世界景気減速への懸念がやや後退している。ばら積み船など海運市況は中国経済の影響が大きく、ここまで売り込まれた海運セクターには買い戻しの動きが続いている。なお、ばら積み船の運賃動向を表すバルチック海運指数は、前週末21日まで6日続伸、1239まで水準を切り上げている。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

最終更新:6月25日(火)5時33分

株探ニュース

 

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