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後場コメント No.1 富士ソフト、ips、エイジア、A&D、ツガミなど

6月19日(水)15時01分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
エイジア 1,216 -3
マク富士H 1,507 -9
IPSin 1,118 -24
ツガミ 906 -4
eMネット 5,540 -210
★12:30  富士ソフト-水戸が新規「B+」 組込ソフトウェアに強み
 富士ソフト<9749>がもみ合い。水戸証券では、組込ソフトウェアに強みを持つと注目。レーティング「B+」、目標株価5700円として、カバレッジを開始した。
 19年1~3月期は売上高552億円(+12%)、営業利益39億円(+35%)の増収増益。社内計画に対して、売上高で+9%、営業利益で+34%超過した。
 今19.12期会社計画は売上高2105億円(+3%)、営業利益117億円(+3%)の増収増益。水戸では売上高2220億円(前期比+9%、会社計画比+115億円)、営業利益134億円(同+18%、同+17億円)を予想。SI事業における受注残高は豊富であることから、会社計画の上振れを期待するとした。

★12:33  ips-後場買い気配 マニラ高架鉄道MRT3号線に5G基地局を設置
 アイ・ピー・エス<4390>が後場買い気配。同社は19日12時20分、子会社のInfiniVAN社(本社:フィリピン)が、通信回線設備を設置する目的で、高架鉄道MRT3号線の商業上の開発権が認められているMRT DEVELOPMENT CORPORATIONとの間で、高架鉄道設備上に5G向け基地局などの設備を設置することを内容とする賃貸借契約を締結したと発表した。
 光ファイバーを最大8通信事業者分収容できるマイクロダクトを鉄道設備内に設置するほか、各駅・駅間にマイクロセル(省力型携帯電話基地局)を設置。また、鉄道利用者向けフリーWi-Fiサービスを提供するためのアンテナ等を各駅・駅間に設置する。

★12:33  イーエムネットジャパン-後場上げ幅拡大 中間配当および増配を実施
 イーエムネットジャパン<7036>が後場上げ幅拡大。同社は19日11時、19.12期において中間配当および増配を実施すると発表した。
 19.12期の中間配当予想を15円(前期は0円)、期末配当予想を20円(前期は30円)に修正する。なお、年間配当は35円(前期は30円)となる。

★12:47  エイジア-反発 大阪工業技術専門学校にWebアンケート作成システムを提供
 エイジア<2352>が6日ぶり反発。同社は6月19日12時に、福田学園 大阪工業技術専門学校(大阪市)にWebアンケート作成システム「WEBCAS formulator」をこのほど提供し、その導入事例インタビュー公開したと発表した。
 同校では、年間約7800名以上の学生に実施していた「授業評価アンケート」を、紙から「WEBCAS formulator」を活用したWebアンケートに切り替えた。以前は回答データの入力および集計作業に膨大な時間を費やしていたほか、アンケート用紙や印刷にかかるコストがかさんでいたが、WEBCASを導入したことで、集計時間およびコストが従来の3分の1に減少。さらに、紙のアンケートに比べて回答の質が向上し、担当者から「学生たちの本音が聞ける」「授業の改善計画が立てやすくなった」との声を得ているとした。

★12:54  相鉄HD-7日ぶり反発 相鉄ジョイナスの清掃業務に自動清掃ロボットを導入
 相鉄ホールディングス<9003>が7日ぶり反発。同社は18日、子会社でビルメンテナンス業などを行う相鉄企業(本社:神奈川県横浜市)が、相鉄ジョイナスの清掃業務に自動清掃ロボットを導入すると発表した。
 マクニカ・富士エレホールディングス<3132>子会社のマクニカ(本社:神奈川県横浜市)が販売するアヴィドボッツ社(本社:カナダ国オンタリオ州)製の自動清掃ロボットにより、ICTを活用して床清掃を行うとしている。

★13:02  A&D-反発 「人とくるまのテクノロジー展2019名古屋」に出展
 エー・アンド・デイ<7745>が3日ぶり反発。同社は6月19日10時に、7月17日~19日にポートメッセなごや(名古屋市)で開催される自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2019名古屋」に出展すると発表した。出展ブースでは「計測、制御、シミュレーションの3つの正しさで自動車開発に貢献する最新の計測ツールをご紹介いたします」としている。

★13:14  ツガミ-後場上げ幅拡大 100万株・8.5億円の自己株取得枠を設定 割合は1.93%
 ツガミ<6101>が後場上げ幅拡大。同社は19日13時、100万株・8.5億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は6月19日~11月11日。なお、上限100万株を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.93%となる。
小林

最終更新:6月19日(水)15時01分

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