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前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

6月4日(火)5時20分配信 株探ニュース

SBG <日足> 「株探」多機能チャートより
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SBG <日足> 「株探」多機能チャートより
現在値
日揮HLD 1,472 -8
ダイキニシ 819 -6
ACCES 772 -8
日本郵政 983 -16
アルプスA 2,125 -23
■SBG <9984>  9,612円 (-638円、-6.2%)

 ソフトバンクグループ <9984> が地合い悪に流され大幅4日続落、600円を超える下げで1万円大台割れとなった。売買代金は東証1部上場企業のなかで断トツ、マーケットの注目度が高さをうかがわせる。トランプ米政権の通商政策に改めて警戒感が強まっている。米中摩擦問題は一段と混迷の度を深めており、メキシコへの追加関税も市場にネガティブサプライズをもたらした。日経平均寄与度の高い同社株は先物売りに絡めたインデックス売りも浴びやすく、短期スタンスで参戦する投資家の見切り売りを誘った。

■日揮 <1963>  1,373円 (-77円、-5.3%)

 日揮 <1963> が続急落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が5月31日付で、投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を1900円から1550円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券によると、株価は受注ピークアウトと業績期待値の低下を反映し既に調整しているが、反転材料も乏しいと指摘。また、同社の業績面では複数プロジェクトでの採算悪化リスクを抱え、業績回復を織り込み難い状況が続くとしており、20年3月期営業利益予想を269億円から204億円へ、21年3月期を同400億円から349億円へ引き下げている。

■ACCESS <4813>  795円 (-34円、-4.1%)

 ACCESS <4813> が大幅反落、一時下げ幅は前日比7.2%まで広がった。同社は情報機器向けソフト開発を手掛けるが、市場シェアを獲得するための先行投資が重く、利益が圧迫されている。5月31日に発表された2020年1月期第1四半期(2-4月期)決算では、前年度にNorthforge Innovationsの買収の反動及び一部案件の獲得遅れにより売上高が前年同期比2.1%減の15億8500万円と減収。また、製品開発投資に伴う減価償却費の増大や営業・管理体制強化の先行投資により営業赤字が5億600万円と前年同期の1億6600万円の赤字から大幅拡大している。これが嫌気される形で売りを誘発した。

■村田製作所 <6981>  4,531円 (-174円、-3.7%)

 村田製作所 <6981> 、太陽誘電 <6976> 、アルプスアルパイン <6770> など電子部品株が総じて軟調。前週末の米国株市場はNYダウが350ドルを超える下げをみせたが、アップル株も2%近い下げをみせるなど下値を模索する動きが続いている。米中摩擦懸念が再びマーケットの悪材料として浮上してから直近4週間で、同社株は約18兆円も時価総額を消滅させたことが話題となっており、同社のiPhone向けサプライヤーズリストに名を連ねる日本の電子部品株にも海外投資家を中心にポジションを減らす動きが顕在化している。目先は外国為替市場で円高に振れていることも市場心理を弱気に傾ける背景となっているようだ。

■野村 <8604>  332.3円 (-10円、-2.9%)

 野村ホールディングス <8604> が続落。12年11月以来、6年半ぶりの安値圏に下落している。財務省は31日に日本郵政 <6178> の第三次株式売却に関して、大和証券グループ本社 <8601> 傘下の大和証券やゴールドマン・サックス証券を主幹事証券に選定し、野村証券は落選した。金融庁から情報漏えい問題で業務改善命令を受けたことなどが響いたとみられている。

■DNC <4246>  787円 (-22円、-2.7%)

 ダイキョーニシカワ <4246> が続落。SMBC日興証券が5月31日付で、投資評価「2」を継続しつつ、目標株価を1300円から1100円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。日米への大きな設備投資が中期的にも続くため、減価償却費や諸経費の負担増が見込まれるほか、技術変化に対応するための研究開発費もあり、収益レベルがかつての高水準に戻るまでは一定の時間を要すると指摘。20年3月期営業利益予想を155億円から135億円へ、21年3月期を同160億円から145億円へ引き下げている。

■国際石開帝石 <1605>  862.3円 (-16.5円、-1.9%)

 石油関連株が軒並み安。国際石油開発帝石 <1605> が年初来安値に下落したほか、石油資源開発 <1662> やJXTGホールディングス <5020> が安く、出光興産 <5019> は前週末に比べ5%を超す下落率となっている。31日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近物が前日比3.09ドル安の1バレル53.50ドルと大幅安となった。米トランプ政権は、メキシコ製品に対して追加関税を課すことを発表。貿易摩擦の激化に伴う需要減が警戒され、原油価格は大きく値を下げた。足もとの原油価格下落が、日本の石油関連企業にとって業績悪化要因に働くことが警戒されている。

■コマツ <6301>  2,373円 (-43.5円、-1.8%)

 コマツ <6301> 、日立建機 <6305> がいずれも続落で下値模索の動きを強めている。米中両国の貿易摩擦問題は米国の制裁強化の動きに対し、中国側も強硬姿勢を崩す気配をみせず、一段と不透明感が強まっている。中国景気への影響が改めて懸念されるなか、同国及びその周辺アジア国への売り上げ依存度が高い建機セクターには売り圧力が強い。外国為替市場では1ドル=108円台30銭近辺とドル安・円高が進んでいることも株価にネガティブ材料となっている。

※3日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

最終更新:6月4日(火)5時33分

株探ニュース

 

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