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前場コメント No.16 オンコリス、ZOZO、日立建機、コマツ、朝日インテックなど

5月31日(金)11時31分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
ZOZO 1,837 -73
大塚HLD 3,849 -22
オンコリス 1,914 -6
コマツ 2,475.5 -21
日立建機 2,700 -13
★10:20  オンコリス-3日ぶり反発 米国臨床腫瘍学会で医師主導治験の実施計画発表へ
 オンコリスバイオファーマ<4588>が3日ぶり反発。同社は30日に、米国コーネル大学で進行中の胃がん・胃食道接合部がんを対象としたテロメライシン(OBP-301)と抗PD1抗体ペムブロリズマブの併用による医師主導治験に関して、米国臨床腫瘍学会にて、実施計画(プロトコル)の内容が発表されることをリリースした。
 今回の発表では、胃がん・胃食道接合部がんにおけるテロメライシンと抗PD1抗体ペムブロリズマブを併用したPhase2医師主導治験の実施計画内容が報告されるとしている。

★10:21  大塚HD-もみ合い 新中計で2023年事業利益2000億円 年成長率10%目標
 大塚ホールディングス<4578>がもみ合い。同社は30日、23.12期を最終年度とする中期経営計画を発表した。
 23.12期の連結売上収益(IFRS)目標を1兆7000億円(年平均成長率5.6%増)、同事業利益目標を2000億円(同10.6%増)とした。同研究開発費は2600億円(同6.1%増)。18.12期の実績は売上収益1兆2920億円、事業利益1209億円、研究開発費1929億円だった。

★10:24  ZOZO-大和が目標株価引き下げ 業績ボトムアウトや利益成長が焦点
 ZOZO<3092>が小高い。大和証券では、業績ボトムアウト、利益成長が焦点とコメント。投資判断「3(中立)」を継続、目標株価は2350円→2000円と引き下げた。
 今20.3期は商品取扱高で前期比13.6%増、営業利益320億円(同24.7%増)を計画、会社側は説明会などで保守的な予算であるとコメントしている。受託ショップの取扱高は同15.0%増と減速、PB事業は17億円(一部コストを移管し、営業赤字は▲30億円に減少)、広告事業21億円を見込む。ZOZOARIGATOサービスは、費用対効果や一部ブランドから低評価で5月30日でサービス終了。大和予想を見直し、今20.3期営業利益は325億円とした。

★10:26  日立建機-大和が目標株価引き下げ 不透明な需要環境をバリューチェーン事業で補う
 日立建機<6305>が反落。大和証券では、不透明な需要環境をバリューチェーン事業で補うとコメント。投資判断「3(中立)」を継続も、目標株価は3100円→3000円と引き下げた。
 今期は中計最終年度。9%以上が目標とされた調整後営業利益率、ROEともに超過は射程圏内であり、次期中期計画では、さらなる改善策が注目点。レンタル強化やモニタリングによる予知保全に伴う高稼働への対応(サービス/部品)、中古機フォロー、無人化/自動化などテーマは多いが、各分野で施策は打ち出されており、米キャタピラーやコマツ(6301)と同程度の営業利益率15%への道筋に期待。

★10:30  コマツ-大和が目標株価引き下げ ここから3年は事業変革に向けた地固め期か
 コマツ<6301>が小安い。大和証券では、ここから3年は事業変革に向けた地固め期かとコメント。投資判断「3(中立)」を継続、目標株価は2800円→2600円と引き下げた。
 新マネジメント体制による22.3期までの新中計は、スマコン(スマートコンストラクション)高度化や自動化/電動化/遠隔操作などのイノベーション、KMCとのシナジー拡大やKOMTRAXの機能強化などの構造改革が主眼とされ、ハードロック分野の深耕や農林業向け強化も挙げられた。定量目標は少なく、今後3年間で投資や開発費に1600億円を投入し、需要構造変化への対応加速や新たな収益機会の構築、技術水準の底上げに注力する。
 来21.3期の営業利益予想は4150億円(従来4295億円)。営業利益率は過去ピークを上回る15%と、米キャタピラーと同程度(18.12期15.2%)を見込んでいるとしたが、先行投資の影響を考慮し、予想は減額したとしている。

★10:34  朝日インテック-大和が目標株価引き下げ 医療機器セクターのトップピックとして推奨
 朝日インテック<7747>が底堅い。大和証券では、医療機器セクターのトップピックとして推奨するとし、投資判断「1(買い)」を継続した。目標株価は7200円→7000円と引き下げた。
 今19.6期以降の営業利益予想を引き下げ。米国や中国など海外でのPTCAガイドワイヤーの成長に加えて、脳血管領域など新規領域での成長シナリオに変更はなし。しかし、米国でのPTCAガイドワイヤー直販化に伴う費用や中長期的な成長に向けた先行投資が大和の従来想定以上であるため、営業利益予想を引き下げたとしている。なお、米国での直販化に伴う費用については、中長期的には数量増で吸収しうるコストと考えられ、特段大きな懸念材料とはならないとの見方を示した。
小林

最終更新:5月31日(金)11時31分

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