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大成建設、建物の揺れのデータや被災履歴など各種関連情報をクラウド上で一元管理できるシステムを開発

5月28日(火)7時31分配信 モーニングスター

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大成建 3,815 +15
 大成建設 <1801> は27日、17年に開発した構造物健全性モニタリングシステム「T-iAlert Structure」の拡張版として、中低層建物を対象に地震直後に複数建物の構造健全性を一括して評価し、建物の揺れのデータや被災履歴を含む各種関連情報をクラウド上で一元管理できる、モニタリングシステムを開発したと発表した。

 同社は、中低層建物を対象に建物内に設置した少数の加速度センサーによる計測データをクラウド上に記録。震度や建物の変形などの分析データに基づき、地震直後に複数建物の構造健全性を評価できるモニタリングシステムを開発した。同システムの適用で、建物所有者や施設管理者などが全国各地や特定区域にある対象建物の被災状況を一括で把握でき、BCP(事業継続計画)の初期対応を支援することが可能となるという。

 27日終値は、前週末比20円高の4185円。

提供:モーニングスター社

最終更新:5月28日(火)7時31分

モーニングスター

 

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