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前場コメント No.9 三菱電機、デンカ、日野自動車、住友ゴム、マツダなど

5月23日(木)11時31分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
デンカ 3,175 -25
住友ゴム 1,245 ---
三菱電 1,388 +10.5
日野自 899 +1
マツダ 1,116.5 -17.5
★9:13  三菱電機-SBIが目標株価引き上げ 総合電機の本領発揮はこれから
 三菱電機<6503>が底堅い。SBI証券では、総合電機の本領発揮はこれからとコメント。投資判断「中立」を継続も、目標株価は1420円→1550円と引き上げた。
 前19.3期営業利益は重電の寄与により、2905億円(会社計画2850億円)と上ぶれての着地。今20.3期会社予想は、産メカは減益予想だが、重電(原子力発電の定期点検やテロ対策工事などの寄与)や、家電(海外エアコンの好調継続)の増益でカバーし、全社で微増益が想定されている。為替前提は1ドル105円、1ユーロ125円で、円高による減益要因は▲210億円と会社側はコメント。このため、為替影響を除いた今期会社予想営業利益は、3160億円(前年比+9%増益)と試算される。
 FA、電子デバイスの足元での回復感は乏しいが、会社側では新分野(5G、EV関連)の立ち上がりで、下期には回復を想定。SBIも同様な見方とした。

★9:14  デンカ-三菱UFJMSが目標株価引き下げ CRやABの着実な業績貢献が期待できる
 デンカ<4061>が反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、今20.3期以降はクロロプレンゴム(CR)、アセチレンブラック(AB)の着実な業績貢献が期待できるとして、投資判断「Overweight」を継続した。業績予想を若干下方修正し、目標株価は3880円→3540円と引き下げた。
 強気の理由は、主力製品のCRやABの中長期的な安定成長が株価に織り込まれていないと考えるため。前19.3期下期(18年10月~19年3月)も同社のCRとABは堅調に推移した。CRは需給バランスがタイトなため、販売価格も低下しておらず、原料ブタジエンとのスプレッドは拡大している。今後は、長期契約の顧客に対する値上げも実施する可能性がある。半導体関連の電子材料は、19年1~3月に販売が減速したものの、電材ではABがLiB向け導電助剤用途と電線被膜用途として、今後、安定的に需要が拡大するとみているとした。

★9:19  日野自動車-CSが目標株価引き下げ インドネシアの選挙後の需要回復が待たれる
 日野自動車<7205>が反落。クレディ・スイス証券では、インドネシアの選挙後の需要回復が待たれるとコメント。投資評価「OUTPERFORM」を継続も、業績予想の下方修正およびバリュエーションの見直しにより、目標株価は1250円→1200円と引き下げた。
 今20.3期営業利益見通しは市場期待値を下回ったが、期初段階のスロースタートは例年通りであり、上振れ余地が残る。中でも、同社が前期比横ばいの前提を置くインドネシア/タイの販売の上乗せが期待される。特に潜在成長性の高いインドネシアは足元での市場停滞が目立つが、大統領/議会選挙後の需要/販売の回復が待たれる。
 トータルサポートビジネスは拡大が続く見通し。今20.3期は原価改善効果が拡大、基盤強化/戦略的投資費用などの固定費も抑制基調。先行投資が段階的に落ち着くことにより、引き続き相対的に高水準の増益トレンドが期待されるとした。

★9:20  住友ゴム-CSが目標株価引き下げ 販売は伸長も新拠点の固定費増が収益の重し
 住友ゴム<5110>が小安い。クレディ・スイス証券では、販売は伸長も、新拠点の固定費増が収益の重しと判断。投資評価「NEUTRAL」を継続、目標株価は1550円→1350円と引き下げた。
 今19.12期は北米/欧州/アジアを中心に販売の伸長が期待される一方、米国/トルコ/南アフリカ/ブラジルといった新拠点の固定費増などが重しとなることで、収益の踊り場が続く見込み。足元では売値-原材料価格スプレッドが悪化。また、今後も天然ゴム、原油などの原材料価格や、新興国通貨などの為替動向から目が離せない。中計目標値達成のハードルが高い状況は変わらず。2019年末までに発表するとみられる次期中計で、今後の収益回復シナリオを確認したいとした。

★9:27  マツダ-JPモルガンが目標株価引き下げ 短期収益には懸念が残る
 マツダ<7261>が14日続落。JPモルガン証券では、ブランド価値向上は着実に進むが、短期収益には懸念が残ると判断。投資判断「Underweight」を継続、目標株価は1050円→1000円と引き下げた。
 やや端境期が続いたマツダの商品サイクルは19年初頭の「Mazda3」より徐々に反転する。会社は「Mazda3」および年後半投入予定の「CX-30」の新車効果により積極的な拡販戦略を立てるも、昨今の厳しい米国セダン市場の状況や欧州市場の需要のぜい弱さに鑑みれば、見通しはやや楽観的という印象。JPMでは、今20.3期の連結出荷台数を131万9000台(前期比0.6%増)とほぼ横ばいを見込み、会社前提(134万台)の計画に対する未達リスクを認識するとした。
小林

最終更新:5月23日(木)11時31分

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