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前場コメント No.5 リクルート、TONE、ダイキン工業、日本ライフライン、東芝など

5月22日(水)11時31分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
TONE 2,130 -70
リクルトH 3,578 -1
ダイキン工 13,850 ---
東芝 3,260 -10
日ライフラ 1,706 -3
★9:05  リクルート-三菱UFJMSが目標株価引き上げ 妥当EV/EBITDAが上昇したため
 リクルートホールディングス<6098>がもみ合い。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、投資判断「Overweight」を継続、妥当EV/EBITDAが14.3倍(従来12.3倍)へ上昇したため、目標株価を3350円→3900円と引き上げた。
 HRテクノロジーがけん引する中期的な利益成長シナリオは変わりなし。現状の株価水準は割安と判断。調整後の予想EBITDAは24.3期まで2ケタ成長持続を想定。なお、今20.3期~23.3期の予想EBITDAは4期ともに従来予想を据え置き。ただし、全社/消去予想の見直しにより部門別内訳は修正。
 HRテクノロジーの中核を占め、市場も注目しているindeedの四半期売上高伸び率(前年同期比、円ベース、推定)は前19.3期1Q(4~6月)49.4%増、2Q(7~9月)46.7%増、3Q(10~12月)39.4%増、4Q(1~3月)37.6%増、モメンタム低下に留意する必要があるという見方は不変とした。

★9:06  TONE-続伸 固定資産売却益3億円を特別利益に計上へ
 TONE<5967>が変わらず挟み続伸。同社は21日に、固定資産の譲渡し、19.5期において固定資産売却益2億9100万円(概算)の特別利益として計上する見込みであると発表した。
 譲渡資産は東京都渋谷区の土地・建物で、経営資源の有効活用を図ることを目的にしている。なお、19.5期業績予想については、他の要因も含め現在精査中としている。

★9:06  ダイキン工業-三菱UFJMSが目標株価引き上げ 安定的な利益成長が続く
 ダイキン工業<6367>が反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、不確実な環境下でも、安定的な利益成長が続くと想定。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を16100円→16500円と引き上げた。
 『空調No.1企業として構造的な業績成長が続く』というエクイティストーリーに変わりはなし。不確実な環境下でも、同社は高い経営力を通じて安定的な利益成長が期待できるため、株価にアップサイドがあると考えられる。
 営業利益予想は、コスト削減や高付加価値化が着実に行われる中、米州やアジアで空調の販売が伸長していることから上方修正。米国の空調市場では、旗艦工場DTTPの生産性改善、インバータ機などの差別化した新商品投入、販売網拡充により、増収が続くと予想。数量拡大や生産性改善の進展による利益率の改善余地も大きいと考えられる。買収を通じたさらなる成長の加速が今後の期待要素であるとした。

★9:06  日本ライフライン-続伸 自己株式500万株を5月31日に消却へ 割合は5.53%
 日本ライフライン<7575>が続伸。同社は22日8時30日分に、自己株式500万を5月31日に消却すると発表した。消却前の発行済株式の総数に対する割合は5.53%となる。
 併せて、2017年12月21日に野村証券を割り当て先として発行した第3回新株予約権について、残存する全ての本新株予約権を取得するとともに、取得後直ちに本新株予約権を消却すると発表した。
 取得する新株予約権の数は10000個で、取得価格は本新株予約権1個当たり1352円(総額1352万円)。取得日および消却日は6月6日予定としている。

★9:06  日本ライフライン-続伸 中期経営計画を策定 24.3期売上高894億円目指す
日本ライフライン<7575>が続伸。同社は22日8時30分、20.3期から24.3期までを対象とする中期経営計画を策定したと発表した。
 同計画においてはローリング方式を採用。24.3期目標を連結売上高894億円、営業利益率23%を掲げている。不整脈治療領域が売上高の7割を占める見通し。なお、19.3期の実績は売上高455億円、営業利益率23.1%だった。

★9:06  東芝-3日ぶり反発 ゲート絶縁膜プロセス技術の実デバイスへの適用に成功
 東芝<6502>が3日ぶり反発。同社は21日に、次世代の半導体パワーデバイスとして期待されるSiC-MOSFET向けに開発してきたゲート絶縁膜プロセス技術をさらに発展させ、今回、実際の縦型デバイスに適用した結果、従来技術と比較して、チャネル領域の抵抗を約40%低減することに成功したと発表した。
 この技術を将来的に実用化することで、自動車、鉄道、太陽光発電、エレベータをはじめ様々な分野で利用される各種機器の電力変換器の電力損失を低減することができ、電力消費量およびCO2排出量の削減に貢献することが期待されるとしている。
小林

最終更新:5月22日(水)11時31分

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