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前週末15日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

3月18日(月)5時30分配信 株探ニュース

ストリーム <日足> 「株探」多機能チャートより
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ストリーム <日足> 「株探」多機能チャートより
現在値
ストリーム 87 -3
ケイブ 864 +7
阿波製紙 473 -1
Vゴルフ 1,300 +7
細谷火工 972 -13
■ストリーム <3071>  120円 (+30円、+33.3%) ストップ高

 ストリーム <3071> [東証2]がストップ高。同社は「ECカレント」のサイト名でネットを経由したパソコンや家電の低価格販売を手掛ける。14日取引終了後に発表した20年1月期の連結業績予想は、売上高が253億2000万円(前期比11.9%増)と2ケタ増収を予想し、営業利益は2億500万円(同11.8倍)、最終損益は9400万円の黒字(前期1億2000万円の赤字)を見込んでいる。前期は売上高こそ微増だったものの、営業利益は大幅に減少したが、今期の急回復見通しを評価した買いを呼び込む形となった。

■ケイブ <3760>  934円 (+150円、+19.1%) ストップ高

 ケイブ <3760> [JQ]がストップ高。同社はオンラインゲームを運営し業務用機の開発も手掛ける。14日取引終了後、吉成夏子・AKS代表取締役と岡本吉起・オカキチ代表取締役を引受先とする合計140万株の第三者割当増資を実施することを発表、これが材料視された。発行価格は734円。調達する10億2760万円はゲーム開発に充てる計画で株価を強く刺激した。

■細谷火工 <4274>  1,069円 (+150円、+16.3%) ストップ高

 細谷火工 <4274> [JQ]がストップ高に買われたほか、石川製作所 <6208> や豊和工業 <6203> 、阿波製紙 <3896> も急伸するなど、防衛関連の一角が急上昇した。複数のメディアがロシアのタス通信の報道として、北朝鮮が非核化をめぐる米国との交渉について、中断を検討していると伝えており、北朝鮮をめぐる地政学リスクの上昇を警戒した買いが入ったようだ。

■三井ハイテック <6966>  1,074円 (+150円、+16.2%) ストップ高

 東証1部の上昇率2位。三井ハイテック <6966> がストップ高。14日大引け後に発表した19年1月期の連結経常利益は前の期比56.0%減の8.1億円に落ち込んだが、従来予想の6億円を上回って着地。続く20年1月期は前期比10.2%増の9億円に回復する見通しとなったことが買い材料視された。前期は全社を挙げて原価低減を進めたことが上振れの主因。今期は自動車電動化ニーズの高まりを背景に、車載用モーター部材などの受注拡大を見込む。併せて、発行済み株式数の1.06%にあたる40万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、株主還元の拡充を好感する買いも向かった。

■スパークス・グループ <8739>  235円 (+31円、+15.2%)

 スパークス・グループ <8739> [JQ]が続急騰。14日、東証が同社を22日付で市場1部に市場変更すると発表したことが買い材料視された。発表を受け、TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■バリューゴルフ <3931>  1,140円 (+150円、+15.2%) ストップ高

 バリューゴルフ <3931> [東証M] がストップ高。14日大引け後に発表した19年1月期の連結経常利益は前の期比20.1%減の1億2300万円になったが、続く20年1月期は前期比65.0%増の2億0300万円に拡大を見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期はゴルフ場を1人で予約できるオンラインサービス「1人予約ランド」の成長拡大を目指すほか、メディカル事業におけるサプリメントの販売開始、前期に買収した産経旅行の通期フル寄与などを通じ、41.1%の大幅増収を見込む。

■ソルクシーズ <4284>  794円 (+100円、+14.4%) ストップ高

 東証1部の上昇率4位。ソルクシーズ <4284> がストップ高。14日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の6.4%にあたる80万株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は4月1日から12月31日まで。

■アクセスHD <7042>  1,624円 (+142円、+9.6%)

 アクセスグループ・ホールディングス <7042> [JQ]が急反発。同社は15日、関連会社のアクセスヒューマネクストが東京都から「公共交通の快適な利用に関する実施運営に係る業務委託」を受託したと発表。この業務は、東京都が17年度から展開している快適通勤ムーブメント「時差Biz」を一段と拡大するため、アクセスヒューマネクストが運営事務局を担い、イベント開催や情報発信を実施するもの。なお、東京都は東京五輪の交通混雑緩和に向けた交通需要マネジメントやテレワーク、時差Bizなどの取り組みを一体的に推進するとしている。

■ハウスコム <3275>  1,410円 (+121円、+9.4%)

 ハウスコム <3275> [JQ]が続急伸。14日大引け後、創業20周年に伴う記念株主優待を実施すると発表。26日の権利確定日を前に権利取りを狙う買いが向かった。19年3月末時点で100株以上を保有する株主に対し、一律3000円分のクオカードを贈呈する。通常優待と合わせて4000円分の贈呈となる。

■プレミアグループ <7199>  3,535円 (+255円、+7.8%)

 東証1部の上昇率10位。プレミアグループ <7199> が続急伸。同社は14日、子会社のPLSが楽天 <4755> 傘下の楽天銀行及び楽天信託との間で、オートリース事業に関する資金調達スキームの運用を開始したと発表。このスキームは、PLSが保有するオートリース債権のキャッシュフローを裏付けとして信託受益権を発行し、この信託受益権を楽天銀行に譲渡することでPLSは継続的かつ安定的に資金を調達できるようになる。

■住友精密工業 <6355>  2,880円 (+156円、+5.7%)

 住友精密工業 <6355> が急反発。14日の取引終了後、19年3月期の連結業績予想について、売上高を485億円から495億円(前期比4.8%増)へ、営業利益を13億円から23億5000万円(同15.5%増)へ上方修正したことが好感された。MEMS(微小電子機械システム)や半導体用製造装置の増加などに伴い、売上高が計画を上回る見通しのほか、航空機用熱交換器の開発見直しに伴う費用の減少が寄与する。また、センサ事業子会社であるシリコンセンシングシステムズ社の業績が堅調に推移し、持ち分法投資利益が改善したことも最終利益を押し上げるとしている。なお、防衛装備品にかかる過大請求に関連して、第3四半期に防衛装備品関連損失引当金繰入額50憶6100万円を計上したことから、最終損益は4億5000万円の黒字から25億円の赤字(前期5億100万円の黒字)へ下方修正した。同時に発表した第3四半期累計(18年4-12月)決算は、売上高335億3300万円(前年同期比3.6%増)、営業利益17億3500万円(同2.5倍)、最終損益24億9000万円の赤字(前年同期3億1200万円の黒字)だった。

■福井コン <9790>  1,898円 (+92円、+5.1%)

 福井コンピュータホールディングス <9790> が続急伸。東海東京調査センターが14日付で、投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」とし、目標株価を2040円から2130円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同センターでは、効率化・合理化効果や、利益率の高い測量土木CADの伸びを見込み、19年3月期営業利益については会社計画の37億1000万円を上回る40億6000万円(会社計画37.1億円)と予想。また、20年3月期についても、統一地方選挙や参議院選挙での出口調査システムの寄与のほか、測量土木CADの需要がIT補助金の効果を見込み、同44億9000万円を予想している。

■英和 <9857>  963円 (+47円、+5.1%)

 英和 <9857> [東証2]が急反発。14日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の12億円→14.5億円に20.8%上方修正。増益率が2.8%増→24.3%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。活発な設備投資需要を背景に、工業用計測制御機器や産業機械の販売が堅調に推移するなか、高付加価値品の営業強化が奏功し、採算が上向くことが利益を押し上げる。業績上振れに伴い、今期の年間配当を従来計画の26円→32円(前期は26円)に増額修正したことも支援材料となった。

■ハピネット <7552>  1,511円 (+66円、+4.6%)

 ハピネット <7552> が大幅続伸。15日、資本・業務提携先であるブロッコリー <2706> が集英社(東京都千代田区)との共同開発プロジェクトとして企画・開発を進めていた新作コンテンツのタイトルとキービジュアルを公開しており、同プロジェクトに参画する同社にも関心が強まっているようだ。新作コンテンツ「JACK JEANNE(ジャックジャンヌ)」は、「東京喰種トーキョーグール」を手掛ける石田スイ氏とブロッコリーによる完全新規IPプロジェクト。今後、さまざな事業展開を視野に入れて企画・開発をしており、これにハピネットも事業参画することで、それぞれの持つ各事業のプラットフォームやノウハウを相互に活用し、シナジーを発揮できる新たな事業展開を図っているとしている。

■ダイダン <1980>  2,551円 (+108円、+4.4%)

 ダイダン <1980> が3日ぶりに大幅反発。14日の取引終了後、従来28円を予定していた19年3月期の期末配当について、特別配当20円を加えて48円にすると発表しており、これが好感された。なお、年間配当は76円となり、前期実績に対しては実質増配となる予定だ。

■キッツ <6498>  781円 (+27円、+3.6%)

 キッツ <6498> が大幅反発。14日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の2.62%にあたる250万株(金額で22億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月19日から9月18日まで。

■ナブテスコ <6268>  2,995円 (+68円、+2.3%)

 ナブテスコ <6268> が続伸。岩井コスモ証券は14日付で、同社の投資判断「A」、目標株価3700円をそれぞれ据え置いた。同社の航空機を含む輸送機器向けビジネスの需要は裾野が広く、総じて中期的な収益拡大を予想している。20年12月期を最終年度とする中期計画では、主力事業で収益拡大を目指すシナリオは、現時点で変更なしとしている。19年12月期業績について営業利益が会社側計画並みの310億円(前期比42%増)を予想。建設機械、航空機、食品包装機械の売り上げ拡大が精密減速機の鈍化をカバーし、売上高の増加による利益の拡大や前期発生したドイツ企業の買収に伴う一時的な費用の解消を見込んでいる。墜落事故を起こした米ボーイング社の新型機「737MAX」の影響に関しては、事故原因の発表待ちの姿勢が妥当としている。

■オプティム <3694>  4,990円 (+105円、+2.2%)

 オプティム <3694> が5日続伸。前引け後に、MDM(モバイルデバイス管理)・PC管理サービス「Optimal Biz」をバージョンアップしたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回のバージョンアップでは、Windows端末向けの「SIM抜き差し監視機能」を国内で初めて提供するのが特徴。会社から支給された正規のSIM以外の挿入を禁止する機能で、これにより企業所有の端末へ私物のSIMを挿入して不正な通信を行うことを防ぎ、これまで以上に厳格な端末管理を行うことができるようになるとしている。

■ミルボン <4919>  5,110円 (+90円、+1.8%)

 ミルボン <4919> が反発。15日午後2時ごろ、ダメージを受けた角層の保湿力を回復する成分を世界で初めて発見したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。コーセー <4922> 及び東北大学の盛田伸一准教授とともに発見したもので、まず肌表面の角層がダメージを受けた際の角層中たんぱく質の構造変化を分子レベルで評価し、それに伴う水の結合状態の変化を可視化する新技術を確立。更に、ダメージを受けた角層中たんぱく質の構造を再生し、水の結合状態を回復させる成分を、世界で初めて見出すことに成功したという。なお、ミルボンでは今年発売する新商品に同技術を応用していくとしている。また、今回の研究成果は、6月24日から26日に開催される第19回日本蛋白質科学会年会で発表される予定だ。

■京成電鉄 <9009>  3,870円 (+50円、+1.3%)

 京成電鉄 <9009> が3日ぶりに反発。SMBC日興証券が14日付で、投資判断を新規「1」、目標株価4800円でカバレッジを開始しており、これを好材料視した買いが入った。同証券では、成田発着旅客収入の増加や沿線人口の増加により、鉄道収入の伸び率が同業と比較して強いことや、オリエンタルランド <4661> の業績好調を背景とする持ち分法利益の増加、更に20年3月期から始まる新中計における還元拡充の可能性に対する期待などを評価している。

■伊藤忠テクノ <4739>  2,594円 (+33円、+1.3%)

 伊藤忠テクノソリューションズ <4739> が3日ぶりに反発。岩井コスモ証券は14日付で、同社の投資判断を新規「A」、目標株価3100円でカバレッジを開始した。同社は伊藤忠商事 <8001> の子会社で大手システムインテグレーター(情報システム構築会社)。同証券では次世代通信規格「5G」関連企業として注目している。同社が18年10-12月期に大手携帯キャリア(移動通信事業会社)から5G関連の大型受注を獲得していることから、今後数年間は5Gの通信ネットワーク構築にかかわる収益拡大が期待できるとしている。同社は現行4Gのサービス開始前後から数年間、大手携帯キャリア向けにサーバーなどのネットワーク機器を組み合わせた通信ネットワークの構築を行なった実績を持っている。19年3月期営業利益は会社計画と同水準の350億円(前期比7%増)、20年3月期は385億円(今期推定比10%増)と予想している。

■トヨタ自動車 <7203>  6,615円 (+72円、+1.1%)

 トヨタ自動車 <7203> が3日ぶりに反発。同社が2017年からの5年間の対米投資について従来計画を上乗せし130億ドルに引き上げることを発表、これに対しトランプ米大統領もツイッターに同社を称えるコメントを投稿するなどしており、株価にはポジティブに働いている。また、足もと外国為替市場で1ドル=111円80銭近辺までドル高・円安が進んでおり、これによる輸出採算の改善期待も追い風材料となっている。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

最終更新:3月18日(月)5時33分

株探ニュース

 

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