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究極の5テーマ5銘柄・「最強材料株セレクション」次なる候補<株探トップ特集>

1月12日(土)19時30分配信 株探ニュース

日本や世界で有力視される次世代テクノロジーの数々。株式市場の投資テーマとして輝きを放つそうしたテクノロジーの中から5つを取り上げ、それぞれで今最強と思われる銘柄を1銘柄ずつ厳選した。
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日本や世界で有力視される次世代テクノロジーの数々。株式市場の投資テーマとして輝きを放つそうしたテクノロジーの中から5つを取り上げ、それぞれで今最強と思われる銘柄を1銘柄ずつ厳選した。
現在値
日本サード 783 -28
Sヴェイル 1,036 -31
フィックス 1,393 +57
TDK 7,550 ---
FDK 1,129 -54
―有望テーマをもとにピンポイントで材料株選出、全体指数とは離れた独自の時間軸で上昇相場を堪能せよ―

 11日の東京株式市場はリスクを取る動きが優勢だった。前日(10日)に日経平均株価が4日ぶりに反落し上げ潮ムードが一服したことや、週末で3連休前ということもあって、積極的な買いは入りにくいタイミングにあったが、昨年12月に変調を極めた米国株市場がクリスマスを底値にバランスを取り戻していることはやはり大きいようだ。

 もちろん楽観できない環境にあることに変わりはない。米中貿易摩擦の問題は足もと懸念がやや和らいでいるようにメディアは伝えているが、多分に株価動向を追いかける形での後付け講釈に使われている感は拭えない。中国の景気減速感が強まっていることは、中国向け売上比率の高い日本企業の決算数字をみても明らかであるうえ、ここにきての米利上げ観測の後退が外国為替市場でドル売り・円買いの動きを誘発していることも厄介だ。

●材料株の風向きは変わった、この好機逃すべからず

 しかし、それでも個人投資家にとっては今の相場は決して戦いにくい地合いではないといえる。いくつかの有力な投資テーマに乗って、材料株があちらこちらで間欠泉のように噴き上げているからだ。それも日替わりで物色の矛先が変わるのではなく、スイングトレードでも十分に対応できるくらいに相場の体感温度は高まっている。全体指数に連動しやすい主力株は手掛けにくくとも、個別に我が道を行く材料株は独自の時間軸で上昇相場を堪能できる。これが2019年の新春相場だ。「陰極まれば陽転す」の格言通り、昨年12月の投げ売りが需給改善に一役買ったことは言うまでもない。このチャンスを逃してはならない。

 ここ総花的に投資資金のターゲットとなっているバイオ関連株などはその象徴だが、他のテーマ株にもその流れが波及している。改めて過去に相場を出した銘柄のチャートを眺めてほしい。底値を確認して戻りに転じたがまだ初動で、高値からは依然として大幅なディスカウントが利いている。垂涎(すいぜん)の好ポジションに位置する銘柄のオンパレードである。

 現在、日本や世界で有力視される次世代テクノロジーの数々。今回は株式市場の投資テーマとして輝きを放つそうしたテクノロジーの中から5つを取り上げ、それぞれのテーマにおいて今最強と思われる銘柄を一本釣りでセレクトした。

【量子コンピューター】

●フィックスターズは天与の買い場 高速化案件で独壇場

 フィックスターズ <3687> の時価近辺は非常に魅力的、天与の買い場となっている可能性がある。自動車業界や金融業界をはじめ、半導体、医療機器、FA機器向けなど幅広い業界を対象に顧客のシステムを高速化させるソフトを開発しているが、業績好調が続き11年9月期以降、増収増益路線をひた走る高成長企業の典型といって過言ではない。19年9月期営業利益は前期比6.6%増の11億7300万円見通しと伸び率は鈍化する見通しながら、20年9月期は再び2ケタ成長トレンドに復帰する公算が大きい。

 自動運転分野ではトヨタ自動車 <7203> をはじめ大手メーカーが積極的に経営資源を投入して開発を進めているが、同社はトヨタグループを中心に自動運転を対象としたアルゴリズム開発及び高速化案件で受注獲得を続け、「高速化案件に特化した分野において、当社と競合する会社は見当たらない」(会社側)といえる状況にある。

 また、最先端テクノロジーの筆頭である量子コンピューター関連としての存在感でも群を抜いている。世界初の量子コンピューター商用化に成功したカナダのDウェーブ社と提携関係にあり、各種アニーリングマシンを活用して量子コンピューター導入支援ビジネスを展開している。現在、会社側では「まだ売り上げ規模としてはわずかだが、ライフサイエンスにおけるバイオインフォマティクス分野で精力的に活用に向けた動きを進めている」(会社側)という。近い将来に、“リアル量子コンピューター関連株”第1号として株式市場でその存在を浮き彫りにする可能性は高い。株価は昨年3月13日につけた上場来高値2080円(分割修正後株価)奪回までそれほど時間はかからないと思われる。

【全固体電池】

●FDKは超小型全固体で新ステージ突入、大相場へ

 FDK <6955> [東証2]は動意含みだが1000円大台近辺は大底圏といってよく、ここは強気で対処して大きく報われることになろう。元来、株価は低位株の範疇に位置付けられていたが100株取引統一に伴う株式併合の動きが広がるなか、同社株も昨年10月商い分から10株を1株に併合しており、株価は1ケタ切り上がった。ポイントとなるのは、最近の急騰株のなかには同社株のように昨年秋口に株式併合した「旧低位株」が数多く見受けられること。これは今の材料株相場で一つの“隠れテーマ”となっている。

 FDKは選択と集中で事業構造改革を進める富士通グループにおいて、電気自動車(EV)やIoT機器市場の拡大を背景に需要急増が見込まれる2次電池分野を担当している。その成長余地の高い分野をビジネスエリアとしているにも関わらず、昨年12月25日には810円、つまり併合前であれば81円の水準まで売り込まれたことになる。時価は依然として旧株価であれば110円前後であり、今後、加速的に水準を切り上げることも当然ながら考えうる局面にある。

 しかも、同社は次世代2次電池として本命視される「全固体電池」の商用化に全力を挙げて取り組んでおり、これが開花しそうな気配となってきた。会社側では「直近、(指先に乗るサイズの)SMDタイプの超小型全固体電池のサンプル出荷を始めた。来年中にも本格的な商用化への立ち上げを目指す方向にある」としている。また、小容量の全固体電池についてはTDK <6762> が開発済みで、村田製作所 <6981> もセラミックコンデンサーで培った技術を集結して鋭意開発を進めているが、FDKの製品は「容量の大きさやエネルギー密度などで優位性を主張できる」(会社側)もので、競合他社との差別化を図っていく方針。大相場の条件は揃った。

【ドローン】

●アジア航測は官公庁実績豊富、規制緩和の追い風も強力

 アジア航測 <9233> [東証2]はここにきて上値指向が鮮明だが、目先25日移動平均線を上に抜けて中期的にも上昇トレンド突入を示唆、まずは昨年12月19日と20日につけた864円の戻り高値を通過点に上げ足が加速するケースも念頭に置いておきたい。

 同社は測量土木の大手でドローンを使った3D空間情報サービスなどを得意としている。

 急騰性が強く、17年7月、トヨタ自動車と共同出願していたナビ情報提供システムに関する特許公開を手掛かりに、怒涛の買い注文を呼び込んで株価を短期間で大化けさせた経緯がある。この時は5日連続ストップ高でしかも5日目は制限値幅拡大のおまけつきで、何と500円台から1900円台まであっという間に駆け上がった。また、昨年3月には同社を含め4社共同で進めていたドローンによる水中レーザー測量システムの実証試験に日本で初めて成功したことを発表、この時も株価を急動意させた。

 海外では中国とフランスが法整備などを進め、ドローンを飛ばしやすい環境作りで先駆しているが、日本も国土交通省が規制緩和の動きを強めるなど、ドローンの普及に前向きな姿勢をみせており、会社側も「インフラ点検などで今の(ドローンに対する)規制緩和の流れには期待している」という。19年9月期業績についても「官公庁関連の受注残が豊富であり、今期業績に反映される。今後もインフラ整備関連を中心に受注努力を続けていく」(会社側)とし、トップラインは2ケタの伸びを確保、利益も営業利益段階で前期比48%増の14億円を見込んでいる。

【人工知能(AI)】

●日本サードはRPAとAIインテグレーションで大上放れ

 日本サード・パーティ <2488> [JQ]は700円未満でのもみ合いを経て大きく上放れる可能性が高まっている。同社は外資系企業主体にIT企業の保守点検業務を主力とするが、新たにRPA事業分野にも積極進出、化学業界や製薬業界向け中心にRPAによる分析データ処理工程の自動化支援パッケージを提供するなどで需要を開拓している。会社側では「ライフサイエンス分野のニーズに対応する形で展開し、来期以降の収益成長の足場の一つに位置づけている」という。

 同社の19年3月期は前期の利益急伸の反動もあって営業28%減益予想にあるが、来期はこのRPA事業が寄与する格好となり、今期計画比4割近い伸びで再び大幅増益基調に切り返す可能性が高い。また、同社が手掛けるAIインテグレーションサービス「Third AI(サードアイ)」は幅広く企業の需要を取り込んでおり、「サードアイ コンタクトセンタソリューションではAIで応答するチャットボットなどを軸に注力し、米アマゾンのAWSが提供するクラウド型サービス『アマゾンコネクト』にも連携して導入を推進している」(会社側)という。

 このほか、同社は米エヌビディアとディープラーニング用スーパーコンピューターの総括的サポート契約を結んでおり、「今後もエヌビディアとの協業を続け商機を捉えていく」(会社側)構えにある。株価は16年11月から、17年1月にかけて大相場を経験した。株価は500円台から1700円近くまで変貌を遂げたが、そこから2年の歳月は充電期間としては十分、持ち前の急騰習性が再び呼び覚まされる場面が近づいている。

【サイバーセキュリティー】

●セキュアヴェイルは来期以降の業績変貌期待を買う

 セキュアヴェイル <3042> [JQG]は昨年12月のリスクオフ相場で投げ売りが出て609円まで突っ込んだものの、戻り相場の歯車が静かに回転し始めた。小型株特有の足の速さを考慮すればここからの上値余地は大きい。サイバーセキュリティーが世界的なテーマとなるなか、同社が手掛けるログ解析サービスや運用監視サービスには潜在的に高水準の需要があり、19年3月期営業利益は前期比4.6倍と回復色を強める見通し。クラウド向けセキュリティーなどの需要開拓も進め、来20年3月期以降に業績が加速的に伸びる公算もある。

 会社側では「当社はビジネスモデルとしてハードを一括納入して完結するのではなく、継続的に収益貢献の見込めるセキュリティー監視を主力としている。企業のサイバー攻撃に対する認識は高まっているが、中小企業は監視サービスに現時点では必ずしも積極的といえない部分がある」とするが、NTTグループなどをはじめ通信メガキャリア経由の案件や、大株主のNRIセキュアテクノロジーとの協業により商機を確保していく構えだ。「昨年組み込みやシステム開発を手掛ける大阪のソフトハウスを傘下に収め技術人員を拡充、ここを拠点に主力サービスである『NetStare』の導入を加速させていく方針」(会社側)にある。

 株価が動き出した時の足の速さは折り紙付き。15年には2月から8月までの半年間で400円近辺から1700円台に大変貌させた。時価は動意含みとはいえ、まだ初動。900円近辺までは滞留出来高が希薄で真空地帯を走り抜ける公算も小さくない。早晩4ケタ大台を視野に捉える展開も期待できる。


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株探ニュース(minkabu PRESS)

最終更新:1月15日(火)9時38分

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