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前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

11月9日(金)5時30分配信 株探ニュース

日清オイリオ <日足> 「株探」多機能チャートより
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日清オイリオ <日足> 「株探」多機能チャートより
現在値
国際帝石 1,229 -8.5
ハウス 3,355 -84
日清オイリ 3,480 +45
三重交通G 566 -20
SUMCO 1,646 +3
■日清オイリオ <2602>  3,500円 (+245円、+7.5%)

 日清オイリオグループ <2602> が4日ぶり急反発。同社は11月7日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比56.1%増の70億円に拡大し、通期計画の114億円に対する進捗率は61.4%に達し、5年平均の48.1%も上回ったことが好感された。

■パイオラックス <5988>  2,732円 (+186円、+7.3%)

 パイオラックス <5988> が急反発。同社は8日午後1時に、19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は52億8100万円(前年同期比2.1%増)となり、従来計画の45億円から上振れ着地した。売上高は345億9600万円(同4.2%増)で、従来計画の331億円を上回った。米国をはじめ新興国市場などで積極的に拡販を進めたことなどから、主力の自動車関連事業が伸長したことが増収に寄与。また、合理化を推進したことが利益を押し上げた。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■静岡ガス <9543>  1,021円 (+62円、+6.5%)

 静岡ガス <9543> が急反発。同社は11月7日大引け後に決算を発表。18年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比6.3%減の66.1億円に減った。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の48.4億円→52.7億円(前期は83.4億円)に8.9%上方修正し、減益率が42.0%減→36.8%減に縮小する見通しとなったことが好感された。

■三重交HD <3232>  578円 (+35円、+6.5%)

 三重交通グループホールディングス <3232> が3日続伸。同社は11月7日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比7.0%増の32.6億円に伸び、従来の14.9%減益予想から一転して増益で着地。併せて、通期の同利益を従来予想の61億円→63億円(前期は64.3億円)に3.3%上方修正し、減益率が5.1%減→2.0%減に縮小する見通しとなったことが好感された。

■京急 <9006>  1,781円 (+107円、+6.4%)

 京浜急行電鉄 <9006> が急反発。同社は11月7日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比6.1%増の179億円に伸び、従来の5.7%減益予想から一転して増益で着地。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の14円→16円に増額修正したことが好感された。

■国際石開帝石 <1605>  1,339円 (+79.5円、+6.3%)

 国際石油開発帝石 <1605> 、JXTGホールディングス <5020> が急伸。国際帝石は7日取引終了後、19年3月期の連結業績予想の上方修正を発表しており、これが株価を後押しした。国際帝石は最終利益を480億円から600億円(前期比48.7%増)へ増額、JXTGも同日の取引時間中に19年3月期の連結最終利益を3100億円から4300億円(前期比18.8%増)へ増額しており、前日は売りに押されたものの、8日は改めて買い直された。いずれも原油高が業績上方修正の背景にあるが、足もと原油市況は下落基調にある。前日のWTI原油先物価格は54セント安の1バレル=61ドル67セントと8日続落し下値模索の動きを強めている。ただ、全体相場がリスクオンに傾くなか、足もと出遅れている「石油」「鉱業」セクターはリターンリバーサル狙いの買いが入りやすく、業種別騰落率でも1位と2位を占めている。

■大和ハウス工業 <1925>  3,555円 (+209円、+6.3%)

 大和ハウス <1925> が急反発。8日に発表した発行済み株式数(自社株を除く)の0.35%にあたる230万株(金額で100億500万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は11月9日から11月30日まで。

■リクルート <6098>  3,188円 (+172円、+5.7%)

 リクルートホールディングス <6098> が大幅に3日続伸。慢性的な人手不足を背景に安倍政権では外国人労働者の受け入れ拡大を政策的に後押しする姿勢をみせている。今月2日には入管法改正案が閣議決定されたが、今後は派遣料金体系に低下圧力がかかるとの思惑も浮上、人材会社にはマイナスという見方もある。人材派遣業界に淘汰の流れが生じる可能性があり、そうしたなか人材サービス大手の同社などは相対的に実力が発揮されやすい。足もとの業績も好調だ。米「インディード」の売り上げは急拡大しており、全体収益を押し上げている。今19年3月期営業利益は前期比9.5%増の2100億円を見込むが、一段の上振れが有力視されている。なお、毎期増配姿勢にあり、今期年間配当は前期実績に4円上乗せの27円を計画している。

■SUMCO <3436>  1,697円 (+66円、+4.1%)

 SUMCO <3436> が3日続伸。7日大引け後に発表した18年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益が前年同期比2.6倍の627億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。データセンター向けや自動車、産業、IoT向け半導体用シリコンウエハーの需給逼迫が継続するなか、ウエハーの販売増加や値上げ浸透が寄与し、27.3%の大幅増収を達成した。併せて、非開示だった通期の同利益は前期比2.3倍の827億円に拡大する見通しを示した。業績好調に伴い、従来未定としていた年間配当は60円(前期は28円)実施する方針としたことも支援材料となった。前日終値ベースの配当利回りは3.68%に上昇した。

■日医工 <4541>  1,651円 (+62円、+3.9%)

 日医工 <4541> が3日続伸。7日の取引終了後、19年3月期の連結業績予想について、営業利益を80億円から95億円(前期比7.8%減)へ、純利益を50億円から70億円(同13.3%減)へ上方修正したことが好感された。上期実績が若干上振れた一方、下期は今後の薬価対応の動きが不透明であることを考慮し、売上高は1720億円から1700億円(同3.2%増)へ下方修正したが、上期にコスト改善策により製造変動費低減効果が想定を上回ったことなどが寄与し、利益は上方修正したという。

■日経レバ <1570>  20,160円 (+660円、+3.4%)

 NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証E]が大幅高で2万円大台を回復した。売買代金は全市場を通じて断トツとなっている。前日の米株市場では米中間選挙を通過したことで目先の不透明感が払拭され、NYダウやナスダック指数など主要株価指数が大幅高に買われており、この流れが東京市場にも波及。日経平均は500円近い上昇をみせた。日経平均株価に連動しボラティリティーが2倍に基本設定されている日経レバは、個人投資家などの短期筋の買いを集め、大商いのなかで上値指向を強めている。

■アンリツ <6754>  1,889円 (+42円、+2.3%)

 アンリツ <6754> が続伸。10月末に1516円の安値まで売り込まれたが、同日に大陽線をつけて底入れ反転、以降は急速な戻り足に転じている。次世代高速通信規格である「5G」関連投資が本格的に動き出すなか、同分野向けの通信計測器需要が同社の足もとの収益に追い風をもたらしている。19年3月期営業利益を従来予想の66億円から70億円に増額修正、前期比4割を超える伸びを見込む。「来期も5G関連の計測器売り上げが寄与して2ケタ増益が有力視される」(国内中堅証券)との見方が強まっており、8日は一時1900円台に乗せ10月4日につけた年初来高値1953円の更新を視界に入れている。

■コマツ <6301>  3,163円 (+36円、+1.2%)

 コマツ <6301> や信越化学工業 <4063> といったインフラ投資関連株が高い。米中間選挙は「上院・共和党、下院・民主党」が勝利し、多数派が異なる「ねじれ議会」となることが確定した。このねじれ議会下で共和・民主の両政党がともに積極姿勢を掲げているのがインフラ投資であり、7日の米株式市場ではキャタピラーやスリーエムといった銘柄が上昇した。こうしたなか、日本の株式市場でも米国インフラ投資に絡む関連銘柄へ物色の矛先が向かっている。日立建機 <6305> や竹内製作所 <6432> 、セメント関連の三菱マテリアル <5711> や太平洋セメント <5233> 、機械のタダノ <6395> や電線ケーブルの古河電気工業 <5801> などが注目されている。

■ファーストリテイリング <9983>  61,070円 (+620円、+1.0%)

 ファーストリテイリング <9983> の上昇波鮮烈、一時1500円近い上昇で6万1930円まで駆け上がり、2015年7月につけた上場来高値6万1970円を指呼の間に捉える場面があった。先物主導のボラティリティの高い地合いで、裁定買いに伴う浮揚効果が働いている。同社は今月2日に10月のユニクロの既存店販売状況が前年同月比10%減と2ケタ減収となり、週明け5日に一時3000円を超える急落をみせた経緯がある。ところが、その後は先物を絡めた日経平均偏重型のリスクオン相場を反映して急浮上、ファンダメンタルズから離れた大立ち回りに市場関係者の間でも話題となっている。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

最終更新:11月9日(金)5時50分

株探ニュース

 

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