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明日の戦略-後場下げ加速で連日の大幅安、警戒強まるもじっくり構える局面か

6月25日(月)16時53分配信 トレーダーズ・ウェブ

 25日の日経平均は続落。先週末の欧米株高を好感する向きは限定的で、小幅高スタートから早々にマイナス転換。やや手がかり難の中、円高進行を嫌気してじり安基調が続いた。後場に入ると見切り売りから下げが加速する展開。押し目を拾う動きはほとんど見られず、200円超下げる場面もあり、ほぼ安値圏で終えた。特にマザーズ指数が3%安と大きく崩れており、年初来安値を更新している。東証1部の売買代金は概算で1兆9900億円。業種別では、鉱業、パルプ・紙、石油・石炭などが上昇している一方、陸運、金属製品、輸送用機器などが下落している。証券会社の新規カバレッジが入ったペガサスミシン製造が急騰。反面、前場では大幅高で年初来高値を更新したALBERTが、後場は一転ストップ安まで売られるなど、荒い動きとなった。

 東証1部の騰落銘柄数は値上がり298/値下がり1740と売りが優勢。OPEC総会後の原油価格上昇を好感して、コスモエネルギーや千代建、日揮などが大幅上昇。自己株取得を発表したリョーサンや、中間配当の実施を発表した日特建設などに強い動きが見られた。ほか、大和証GやJCU、EIZOが証券会社のリポートを手がかりに買いを集めた。一方、幅広い銘柄が売りに押される中、アドバンテストやSUMCO、東京精密など半導体関連が大幅安。ログリーがストップ安で終えたほか、メルカリやラクスル、ZUU、SIGなど直近上場株の多くが急落した。材料のあったところでは、公募・売り出しを発表したシャープが大幅安。月次が弱かったニトリHDや西松屋チェーンなどもたたき売られた。会社更生手続開始の申し立てを行ったと発表した日本海洋掘削はストップ安比例配分となった。

 ダウ平均は9日ぶりに反発したにもかかわらず、日経平均は3桁下落。特に後場に入っては、底なし沼に入ったような感じで、直近で値動きの大きかった銘柄や、下値模索が続いていた銘柄などが値を崩した。東証1部の売買代金は2兆円に届いておらず、薄商いの中で売りだけが急がれた感は強い。テクニカル的には、25日線は抵抗となった一方、26週線は支えになっており、あす何事もなかったかのように強い反発が見られてもおかしくはない。ただ、きょうの動きを見ると、中途半端に反転するよりは、商いの増加を伴った下げを見た方が、その後の上昇が期待できそうな雰囲気もある。トランプ大統領も世界株安を見れば、通商面での強硬姿勢がトーンダウンするかもしれない。

 今のような局面では、安値圏にある銘柄を複数回に分けて買うような戦略が有効と考える。足元では「貿易戦争」に対する警戒でマーケットも疑心暗鬼となっているが、日本では、直接的な影響が懸念される銘柄はそれなりに調整している。7月後半から本格化する3月決算企業の1Q業績発表では、足元の進ちょくを見て見直し買いが入る可能性が高いと考える。それまでにもう少し時間がある点が波乱要素とはなるものの、過度に悲観に傾く局面ではない。安い指値を入れて押し目をじっくり待ってみるくらいの気持ちで、下げても慌てずのスタンスを推奨したい。
小松

最終更新:6月25日(月)16時53分

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