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前場コメント No.1 島津製作所、ヤーマン、東急不動産、アゼアス、ユーグレナなど

6月14日(木)11時31分配信 トレーダーズ・ウェブ

現在値
ユーグレナ 798 -4
アゼアス 568 -3
東急不HD 717 +8
ヤーマン 1,655 -99
マツダ 1,284.5 -3
★9:00  島津製作所-UBSが新規「Buy」 バリュエーション・ディスカウントは解消へ
 島津製作所<7701>が変わらずを挟んで3日続伸。UBS証券では、バリュエーション・ディスカウントは解消へとコメント。レーティング「Buy」、目標株価3700円として、新規カバレッジを開始した。日本Key Call に追加。
 2016年来株価はTOPIX対比で32ptアウトパフォームも、グローバル比較(Agilent、Waters、Thermo Fisher)では平均的にとどまる。また、直近の海外競合決算を受けて計測市場の減速懸念浮上により、ここ2カ月の株価は横ばいで推移している。一方で1年先EV/EBITDAはグローバル平均15.5倍に対して12倍と割安であり、業界平均よりも低い島津の収益性や成長期待が反映された形。しかし、近年の諸策によりクロマトグラフ(LC)および質量分析計(MS)を中心とした島津の収益構造は筋肉質なものへ変化しており、特に今後3年の成長力は計測機器業界内でも相対的に高めとなる公算。営業利益は18年度472億円(会社計画450億円、19年度527億円と予想。

★9:00  ヤーマン-売り気配 今期7%営業減益見込む 前期は54%増益着地
 ヤーマン<6630>が売り気配。同社は13日に、19.4期通期の連結営業利益予想を50.2億円(前期比6.9%減)と発表した。市場コンセンサスは61.0億円となっている。
 ショップインショップや直営店の出店を加速させるほか、優秀な人材の確保やブランディングの強化のための広告宣伝活動などに対する支出を増額し、早期に売上高300億円を達成できるような土台作りに努めるとしている。
 また、18.4期通期の連結営業利益は53.9億円(前の期比53.7%増)だった。主力の店販部門が、インバウンド需要が好調を維持したため、免税店向け卸売事業を中心に売り上げを伸ばし、大幅な増益となった。また、直販部門や海外部門が増益となったことも寄与した。
 併せて、18.4期の期末配当を1.8円→5.8円にすることも発表した。

★9:00  東急不動産-JPモルガンが目標株価引き上げ カタリスト「渋谷再開発」
 東急不動産ホールディングス<3289>が小安い。JPモルガン証券では、カタリスト「渋谷再開発」に期待。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を890円→930円と引き上げた。
 短期カタリストが限定的なのは否めないが、来20.3期以降、渋谷再開発による利益貢献が徐々に拡大していく中で評価は高まると見られる。渋谷再開発は同社と東急電鉄も進めるプロジェクトであり、ビル単体開発からの利益貢献という域を超えて、渋谷エリアそのもののバリューアップ・NAV拡大という観点から注目される。9月に東急電鉄の渋谷ストリーム(グーグル日本法人入居)が開業すると指摘。

★9:00  アゼアス-買い気配 今期33%営業増益見込む 前期は26%増益着地
 アゼアス<3161>が買い気配。同社は13日に、19.4期通期の連結営業利益予想を2.8億円(前期比33.4%増)と発表した。
 主力事業である防護服・環境資機材事業においては、商品開発機能をいっそう強化し、同社の企画力を活かした魅力ある商品づくりに取り組むという。また、たたみ資材事業、アパレル資材事業、中国子会社の事業においては、いっそうの効率化に努めるとしている。
 併せて発表した、18.4期通期の連結営業利益は2.1億円(前の期比26.0%増)だった。アパレル資材事業が、中国、ベトナムを中心とした海外商品の開発とデリバリー体制の強化に注力したことなどにより、増益となったことが寄与した。

★9:01  ユーグレナ-買い気配 マツダなどと車用次世代バイオ燃料の実証事業計画開始
 ユーグレナ<2931>が買い気配。同社は13日、マツダ<7261>や広島大学などが参加するひろしま自動車産学官連携推進会議(ひろ自連)と、自動車用次世代バイオ燃料の普及拡大に向けた広島での実証事業計画「ひろしま“Your Green Fuel”プロジェクト」を始めると発表した。
 ひろ自連は持続可能な自動車社会の実現に向け、化石燃料に代わるカーボンニュートラルな自動車用燃料の地産地消モデルの構築を目指している。同プロジェクトでは、ユーグレナが推進する「国産バイオ燃料計画」と連携し、カーボンニュートラルな次世代バイオ燃料の原料製造・供給から利用に至るまでのバリューチェーン全体を広島地域で支える地方創生モデルを構築することを目指す。
小林

最終更新:6月14日(木)11時31分

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