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株式明日の戦略-後場下げ幅拡大で安値引け、日欧中銀イベントは反発材料になるか

6月14日(木)21時22分配信 トレーダーズ・ウェブ

 14日の日経平均は4日ぶり反落。FOMCを受けた米国株が売りで反応したことから、水準を切り下げて始まった。前場では押し目で買いが入って下げ渋る動きも見せたが、後場に入ると改めて売り直された。ECB理事会や日銀会合を前に積極的な買いは手控えられる中、前場で強含んだ銀行株や新興指数なども失速。指数は終盤にかけて下げ幅を広げ、200円超の下落で安値引けとなった。東証1部の売買代金は概算で2兆4000億円。業種別では、海運、水産・農林、石油・石炭などが上昇しており、パルプ・紙、その他製品、ガラス・土石などが下落している。きのう新構造のブレーキ開発でストップ高となった曙ブレーキが連日の大幅高。売買代金は全市場で2位(ETFを除く)と大商いとなった。反面、きのう年初来安値を更新した任天堂は見切り売りが加速し、5%超の下落と連日の大幅安となった。

 東証1部の騰落銘柄数は値上がり603/値下がり1399と売りが優勢。日本郵船、商船三井、川崎汽船の海運大手3社がそろって上昇。日経新聞で統合コンテナ会社の業績観測が報じられたことが買い材料となった。商品先物にAIが導入されるとの報道を手がかりにフジトミが急騰。決算ではハイアス&カンパニーがストップ高まで買われたほか、山王やアゼアスが大幅高となった。反面、今期減益計画のヤーマンが一時ストップ安まで売られるなど大幅安。神戸物産やアイモバイル、Hamee、システムディなども決算を受けて大きく売られた。ジェクシードは筆頭株主との業務提携解消発表が嫌気されて急落した。

 日経平均は後場下げ幅拡大で安値引け。前引けの時点では戻しそうな雰囲気もあったが、案外弱かった。おおむね市場の想定通りの内容のように思われたFOMCが日米株の売り材料となったことで、今晩のECB理事会への警戒が強まった可能性もある。今晩、ECB理事会を受けて欧州株や米国株が下げてしまうようだと、あすは不安定な展開も想定される。国内も日銀会合の結果発表日で、引け後には黒田総裁の会見が控えている。楽観ムードが支配的な環境であれば、「金融政策変更なし→日米金利差拡大期待から円安→株高」となりやすいが、市場がリスクに敏感になってしまうと、引け後の黒田総裁会見も波乱材料になるとの見方が強まり、警戒売りに押されやすくなる。一方で、ECB理事会が欧米株の買い材料になった場合には、きょうの下げ分を取り戻すくらいの強めの反応は期待できる。日本株にとっては、特に米国株の動向が注目される。日経平均は先週末の終値が22694円(6/8)で、きょうの終値(22738円)はかろうじて先週末の値を上回っている。先週の反発が底打ちであったのか、それとも短期的なリバウンドにすぎなかったのかを測る意味では今週の騰落は重要。材料満載であった週をしっかり上昇で終えることができるかに注目したい。
関口

最終更新:6月14日(木)21時22分

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