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打たれ強さの証し、「下ヒゲ連発」銘柄を狙う

2月23日(金)20時11分配信 会社四季報オンライン

米国金利が上昇するなか円が一向に安くならない本当の理由は何なのか(写真はイメージ、撮影:尾形文繁)
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米国金利が上昇するなか円が一向に安くならない本当の理由は何なのか(写真はイメージ、撮影:尾形文繁)
 円が一向に安くならない要因が随所で論じられている。2、3月が決算期末のグローバル企業が外国資産売却やリパトリエーション(海外から本国への資金移動)を実施しているから、円買い需要が膨らむといった季節的な要因分析は穏当だろう。が、一部の市場関係者が唱える「悪い米国金利上昇」とか「パウエルFRB(連邦準備制度理事会)新議長はトランプ政権との間合いがとれない」といった見方については、断定するにはなお時間が必要だ。主力株の値動きは一進一退で、材料テーマは一日天下で続かない。そんな相場が来週も続きそうだ。

 市場関係者は、来週2月28日のパウエル米国FRB新議長による初の議会証言(下院金融サービス委員会)に注目している。21日に公表された1月会合の議事要旨を受けて、3月20~21日の次回FOMC(連邦公開市場委員会)で「利上げはある」との見方が強まったばかり。この見方に対して、パウエル議長がどのようなコメントを発するのか。同議長は翌1日も上院銀行委員会に出席して議会証言を行うから、来週のNY市場はパウエル発言の一点凝視という位置づけとなる。

 もう1つの注目材料も米国マクロ統計となる。現地時間の3月1日と5日は2つのISM指数の発表がそれぞれ予定されている。さらに9日には2月雇用統計の発表が待ち構える。上海市場は長い休暇を明けたし、NY市場は休みなし。商いは活発となるだろう。

 国内では8~9日にかけて日銀金融政策決定会合が開かれる。国会の同意があれば黒田総裁の任期延長と2人の新副総裁の就任が決まる。9日の総裁会見で為替を円安に向かわせる”マジック”を繰り出すのか、期待を寄せたい向きが高まるかもしれない。

 これらを踏まえた来週の日経平均株価は、自律反発した23日の流れを引き継ぐかもしれない。個別で見ると、一過性の支援材料が出た銘柄であっても競合銘柄から一頭地を抜くほどの勢いは期待しづらく、「アヤ戻し」のレベルから抜け出せないだろう。なぜかと言えば、1ドル=105円台に突っ込めば、日経平均が2月14日のザラバ安値である2万0950円を意識する下振れがありうるからだ。

 そうした中でも週次で続伸する銘柄はある。”打たれ強い”銘柄に買いの手を入れるのだ。見つけ方としては、週足チャートが崩れておらず、13週線あるいは26週線上に「下ヒゲ」を連発していた銘柄だ。こうした強靭な足腰を誇る好業績&好材料株は、高値波乱の相場でますます鍛えられるので、地合いが良くなったらブレークするケースが見込まれる。

 では具体的に「下ヒゲ」連発銘柄を探ってみた。23日付の日本経済新聞朝刊が伝えた2つの材料を手掛かりに選んでみた。1つは、「TDKがEV向け無線給電システムを21年の実用化を目指して自動車メーカーと共同開発」という報道だ。これに刺激されてリチウムイオン電池銘柄がこぞって値を戻したが、その中では、TDK(6762)、住友金属鉱山(5713)、ニッポン高度紙工業(3891)、IMV(7760)だ。また「苛性ソーダが2月出荷分から約1年ぶりに価格上昇する」との報道を受けて、ソーダ業界の主要メーカーが値を伸ばした。その中で該当するのは、信越化学工業(4063)、旭硝子(5201)、カネカ(4118)、関東電化工業(4047)といったところだろう。

(『株式ウイークリー』編集長)
※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。
古庄 英一

最終更新:2月23日(金)20時11分

会社四季報オンライン

 

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